デジタルカタログに関することなら
カタログパートナー デジタルカタログの活用法

デジタルカタログのシステムを活用し、会社案内や営業資料をデジタル化すれば、営業先でURLをクリックするだけで、タブレットやノートPCで資料を閲覧できます。また、かさばる資料を人数分用意して手渡しする必要がなく、URLを送付するだけで、顧客と資料を共有できるため、スマートな印象を残せるでしょう。この数年で一般化したオンライン商談でも、スムーズに資料を共有できます。

採用において求職者とのマッチングを成功させるには、あらかじめ自社の情報を求職者にしっかり開示しておくことが大切です。採用パンフレットをデジタル化すれば、遠方に住む求職者にも効率的にアピールでき、良質な母集団の形成につながるでしょう。また、デジタルパンフレットであれば、近年増えているオンライン説明会でも資料の共有がしやすくなります。

通常、既存顧客や見込み顧客からの売上を目的とした場合は、商品説明に重きを置いた通常のカタログが有効とされています。一方で、まだ具体的なニーズを持っていない潜在顧客を獲得するには、商品やブランドの魅力を視覚的に訴求するイメージブックがおすすめです。ビジュアルやデザインにこだわったイメージブックは、デジタル化することでユーザーに拡散されやすくなり、多くの潜在顧客を獲得できるほか、ブランドイメージの認知・向上に貢献します。

企業だけでなく、学校や塾などの教育機関でも、デジタルブックの活用は有効です。オンラインで配信できるため、紙の資料や板書を必要とせず、より効率的な学習が可能になるのでしょう。また、映像や音声などを埋め込むことができるため、複雑な内容も、楽しく、わかりやすく理解してもらうことができます。付箋機能や書き込み機能は、紙の教科書の良いところもフォローしてくれるでしょう。指導者の視点からは、デジタルブックを解析することで、生徒がよく見るページがわかるため、よく解かれている問題や、疑問を持たれているカ所が明確になり、教材の改善に役立ちます。

昨今、多くの自治体がWEBサイトやSNSの運営、印刷物の発行などを通して街の魅力を発信する、広報活動に取り組んでいます。こうした活動は、続けていくほど企画の難易度が上がるため、担当者の負担が増えていくでしょう。このような課題を解決できるのが、デジタルカタログの活用です。広報誌をデジタルカタログ化し、自治体のサイト内で公開することで、ページ内のデータを取得できるようになるため、読者の属性や好まれる記事の傾向が把握しやすくなります。また、WEBアンケートから読者の生の声を取りあげることで、より読者の役に立つ企画のヒントを得られるでしょう。